米半導体大手エヌビディアは、生成AIのチャットGPTを手がけるオープンAIに対し、最大1000億ドル(日本円で約15兆円)を投資すると発表しました。これは人類の知能を超える「超知能」の実現を目指した戦略的な提携で、消費電力が一般家庭800万世帯分にも相当する大規模データセンターの整備を計画しています。この巨額投資により、エヌビディアは自社のAI半導体の安定的な供給先を確保し、オープンAIは膨大なデータ処理を可能にするインフラを構築して、新たな生成AIモデルの開発を加速させる狙いがあります。有力紙も「AIが社会を大きく変える未来を見据えたもの」と報じており、AI技術の飛躍的な進化と社会への影響が期待されています。一方で、顧客への巨額投資という構図には、一部で懸念も示されています。