国立がん研究センターは、2012年から2015年にがんと診断された患者の5年生存率に関する最新調査結果を発表しました。今回は、44都道府県の約254万症例という大規模データに基づき、がんのみを死因とする「純生存率」を導入することで、より実態に近い傾向を示しています。 調査結果によると、胃がん63.5%、大腸がん67.2%、肺がん35.5%といった数値が示され、前立腺がん（94.3%）や甲状腺、皮膚がんなど高い生存率を誇る部位がある一方で、膵臓がん（10.5%）や胆のう・胆管がんなどは依然として低く、膀胱がんや女性の子宮頸がんでは生存率の低下も見られました。 過去の調査（1993～1996年）と比較すると、多発性骨髄腫や悪性リンパ腫など多くのがん種で生存率が向上していることが明らかになり、医療の進歩が伺えます。 また、早期発見の重要性も改めて浮き彫りとなり、臓器内にとどまる早期がんでは高い生存率を示す一方、遠隔転移まで進行している場合は著しく低い結果となっています。さらに、胃がんや肺がんなどでは都道府県間で生存率に地域差が見られ、地域ごとの検診や医療体制の強化が課題として指摘されています。全体のがん生存率は公表せず、部位ごとの特性を重視する姿勢を示しています。