北中米で開催中のサッカーワールドカップにおいて、韓国国内で中継打ち切り騒動が勃発しました。当初、ワールドカップ全試合の独占放映権を持つケーブルテレビ局JTBCが、国際サッカー連盟(FIFA)に対して放映権料の一部を支払えていないことが明らかになり、決勝トーナメント以降の試合が視聴できなくなる可能性が報じられました。JTBCは実際に206億ウォン規模の流動化借入金を期日までに返済できず債務不履行を宣言するなど、深刻な財政危機に直面しています。
しかし、この事態を受けて、JTBCは公式リリースで「現在開催中の2026 FIFA北中米W杯について、決勝戦まで全試合を支障なく中継する」と発表。さらに、韓国サッカー協会(KFA)のチョン・モンギュ会長もFIFAのマティアス・グラフストローム事務局長と直接交渉を行い、FIFAから「すべての試合を韓国国内の放映権者が問題なく予定通り中継できる」との確約を得ました。これにより、韓国国内でのW杯中継打ち切りの危機は回避され、サッカーファンは引き続き熱戦を楽しめることになりました。ただし、JTBCの財政難という根本的な問題は解決しておらず、今後のメディア業界の動向が引き続き注目されます。