中東情勢の緊迫化に伴い、原油を精製して得られる基礎化学品「ナフサ」の調達が困難になり、日本の大手化学企業がエチレンの減産に踏み切っています。特に、世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖懸念やイラン情勢の不安定化が背景にあります。 三菱ケミカルグループと旭化成は、共同運営する水島コンビナート（岡山県倉敷市）のエチレン生産設備で稼働率を下げており、国内エチレン設備のうち少なくとも4基が同様の減産対応を始めています。エチレンは、プラスチック製品の主要な原料であるだけでなく、医療分野における手袋、生理食塩水のパッケージ、歯科治療器具など、私たちの日常生活に欠かせない多岐にわたる製品に使われています。 この減産は、既にガソリン価格の上昇（1リットルあたり160円超え）にも繋がり、三井化学や出光興産も減産や生産停止の可能性を示唆しています。現状では医療への直接的な影響は報じられていませんが、ナフサ調達の困難が長期化すれば、日本の産業全体や私たちの生活に広範な影響を及ぼす可能性があり、国際情勢の不安定さが日本経済に直結する重要な問題として注目を集めています。