元TOKIOの国分太一さんが、日本テレビの対応に「人権侵害」があったとして、近く日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済申立書を提出することが明らかになりました。日テレは国分さんの「コンプライアンス上の問題行為」を理由に番組降板と無期限活動休止を発表しましたが、国分さん本人には、どの行為が問題とされたのか、誰への行為だったのかといった具体的な事実認定の内容や判断理由を一切伝えていなかったとされています。 国分さんは関係者への謝罪を強く望んでいましたが、日テレ側は「プライバシー保護」を理由に説明の機会を与えず、さらに口外しないよう指示したと報じられています。代理人弁護士は、日テレのこのような一方的かつ不透明な対応を「人権無視」と批判。この騒動により、国分さんはすべてのレギュラー番組を失い、TOKIOも解散に至りました。今回の申し立ては、個人の名誉回復だけでなく、放送局の説明責任のあり方を問うものとして、大きな注目を集めています。