大阪の製薬会社「住友ファーマ」が開発を進めるiPS細胞を用いたパーキンソン病治療において、アメリカでの治験で初の患者への細胞移植が行われました。日本で製造されたiPS細胞から作られた細胞を、品質を保ったまま約23時間かけてアメリカ・カリフォルニア州の大学病院に輸送し、移植に成功したのは初めての事例とみられています。国内での治験はすでに終了しており、同社は日本での製造・販売承認申請の準備を進めています。アメリカはパーキンソン病患者が日本の約3倍と多く、市場規模が大きいことから、海外での実用化への期待が高まっています。京都大学が開発した治療法で、ドーパミン不足を補う神経細胞を患者の脳に移植するもので、国内治験では一部患者で症状改善が見られました。iPS細胞再生医療の実用化には科学的根拠の蓄積が課題ですが、難病治療における大きな一歩として注目されています。