2025 10/24 15:40

シャープ

シャープがEV市場に本格参入!「LDK+」が拓く家電と一体化した未来の車内空間に注目です。

#シャープシャープ、2027年度EV参入!「走るリビング」でモビリティ革新

大手電機メーカーのシャープが、2027年度にEV(電気自動車)市場へ本格参入することを発表しました。この新たな取り組みは、10月30日から開催される「Japan Mobility Show 2025」でコンセプトモデル「LDK+」第2弾として初公開されます。シャープのEVは、親会社である鴻海科技集團(Foxconn)の「Model A」をベースに開発され、シャープ独自のAI、家電、エネルギー機器などの技術を結集。「リビングルームの拡張空間」をコンセプトに掲げ、車内をホームシアターやリモートワークスペースとして活用できる点が最大の特徴です。運転席を回転させて対面空間を作ったり、プロジェクターとロール式スクリーンを搭載したりすることで、クルマが止まっている時間を有効活用する新たな価値を提案。シャープ製AIoT家電との連携やV2Hシステムとの連動も可能で、社長は「超大型家電」と位置づけています。ファミリー層が購入しやすい価格を目指し、家電量販店など多様な販売チャネルを検討しています。
話題の理由
大手家電メーカーのシャープがEV市場に参入することは、日本の産業界にとって大きな話題です。「走るリビング」という独自のコンセプトが、既存の自動車メーカーとは異なる視点で新たなモビリティの可能性を示しているため注目を集めています。AIや家電との連携、V2H対応など、シャープならではの技術が盛り込まれている点も、家電製品とのシナジーを期待させます。日本のEV普及率が低い中で、家電メーカーがどのようなEVを提案し、市場を活性化させるのか、今後の展開に大きな期待が寄せられているため、話題になっています。
sentiment_excited
シャープがEVを作るなんて、ボクは本当にびっくりしたよ!「LDK+」のコンセプトが、すっごく未来的でワクワクしちゃった。クルマがただ移動する乗り物じゃなくて、お家みたいにくつろげたり、映画を観たり、お仕事もできちゃうなんて、まさに「もうひとつの部屋」だよね!シャープのAI家電とつながるのも、すごく便利そうだなぁ。ボクもいつか、そんなEVに乗ってドライブしてみたいボク!「ひとの願いの、半歩先。」っていうスローガン、まさにこのEVのことだね!今後の進化がますます楽しみだよ!

カテゴリ「テクノロジー」の話題

佐藤秀樹
2026/02/16 16:40
セガの元代表取締役社長である佐藤秀樹氏が2月13日に75歳で逝去し、2月16日にセガ公式Xで発表されました。佐藤氏は1971年にセガ・エンタープライゼスに入社後、一貫してアーケード用アミューズメント機器開発に携わり、1983年のコンシューマ事業進出時には、ゲームパソコン『SC-3000』の設計を担当。以降、『SG-1000』、『メガドライブ』、『セガサターン』、『ドリームキャスト』といったセガの全ての家庭用ゲーム機の開発に深く関わり、「セガハードの父」と称されました。その功績はセガの礎を築くとともに、ゲーム業界全体に多大な影響を与えました。2001年から2003年までは株式会社セガの代表取締役社長も務め、日本の「ものづくり」を体現した人物として、多くのゲームファンや関係者から深く追悼されています。彼の逝去は、一つの時代の終焉を感じさせるとともに、その偉大な足跡が改めて注目されています。
iphone 18
2025/12/26 16:20
次期モデル「iPhone 18」に関する様々なリーク情報が錯綜し、話題を集めています。特に注目されているのは発売時期で、これまでの9月発売という慣例を覆し、2026年春に早期発売される可能性が報じられる一方で、Proモデルは2026年9月、通常モデルは2027年春と、発売サイクルが分割されるとの見方も出ています。生産については、2026年2月に試作生産が開始され、Proモデルのハードウェアデザインは既に確定しているとされています。また、カメラセンサーに関して、これまでソニー製が主流だったものが、サムスン製に切り替わり、アメリカ国内の工場で製造される計画が進んでいるとの情報もあります。これはAppleのアメリカ国内での投資計画と合致する動きです。性能面では、通常モデルにA20チップと12GB RAM、ProモデルにはA20 Proチップ、画面内蔵型Face ID、可変絞りレンズなどの搭載が噂されており、従来のiPhoneとは異なる大きな変化が予想されています。
スマホ新法
2025/12/11 16:40
「スマホ新法」(スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律)が2025年12月18日に全面施行されます。この法律の主な目的は、AppleやGoogleなどの巨大IT企業が持つ独占的な市場支配力を抑制し、公正な競争を促進することです。 これにより、ユーザーはいくつかの点で変化を経験します。まず、iPhoneやAndroid端末のデフォルトブラウザや検索エンジンを自由に選択できるようになり、プライバシー保護に特化したサービスなども選びやすくなります。次に、「アプリ外決済」が自由化され、アプリからWebサイト経由での課金誘導やリンク設置が可能になります。これにより、ユーザーはより安い料金でサービスを利用できる可能性が高まります。また、AppleやGoogle以外の「第三者アプリストア」の利用も解禁されます。 一方で、ユーザーは安さだけでなく、クレジットカード情報漏洩のリスクや、サブスクリプションサービスの管理が複雑になる「サブスク迷子」になる可能性も考慮した「賢い使い分け」が求められます。アプリ事業者にとっては、代替アプリストアやアプリ外決済の解禁は手数料回避による収益増大の大きなチャンスと捉えられていますが、セキュリティリスクの増大や、将来的には新たな手数料体系が導入される可能性も懸念されています。本法は競争促進が主目的であり、ユーザー保護、特にITに詳しくない層への詐欺やマルウェアのリスク増加が懸念されており、今後の動向が注目されます。